ネイリストとして独立開業を目指す方必見！開業に必要な手続きや資金とは？

ネイリストとしてネイルサロンにお勤めの方の中には、いつか独立して自分のお店を持ちたいとお考えの方もいるかと思います。独立開業するにはどのくらいお金がかかって、どのような段取りで進めていくものなのでしょうか？
ここでは、開業するまでのステップと長く営業を続けるためのポイントをわかりやすく解説していきます。

ネイリストとして独立開業！習得しておきたい資格とスキル

ネイルサロンを開業するためには、特別な資格は必要ありません。美容室の場合だと開業にあたって保健所に申請し許可を得る必要がありますが、ネイルサロン開業の場合は保健所の許可も不要です。そのため、ネイリストであればすぐに独立開業することができるのです。

開業のための資格は必要ありませんが、やはりプロとして活躍するのであればネイリスト技能検定試験やジェルネイル検定など、基本的な資格は取得しておきたいところです。
ネイルサロン開業を成功させるためにも、以下の資格とスキルを習得しておきましょう。

習得しておきたい資格

ネイリストの資格は国家資格などではないため、ネイルサロン開業にあたり資格取得が必須というわけではありません。しかし、以下でご紹介する資格はどれもネイリストとして技術や知識を証明するために最低限持っておきたい資格となっています。将来的に独立開業を考えている方は、取得しておくことをおすすめします。

ネイリスト技能検定試験

ネイリスト技能検定試験は、国際的に通用するネイリストの育成を目指している公益財団法人日本ネイリスト検定試験センター（JNEC）が実施している試験です。ネイルの正しい技術と知識の向上、実践に役立つ検定試験となっています。実施開始から26年を迎える歴史の長い試験で、これまでに約905,000人もの人が受験した実績があります。

レベルは3級から1級までの3段階に分かれており、1級が最も難しいレベルです。3級ではネイルケアやネイルアートに関する基本的な技術と知識が求められ、2級ではサロンワークで通用するネイルケアやリペア、チップ&ラップ、アートに関する技術と知識が求められます。最も難易度の高い1級では、トップレベルのネイリストとして必要とされる総合的な技術と知識が求められます。

すべての級で筆記試験と実技試験が行われ、それぞれで合格点を満たすと合格となります。飛び級や2つの級の同時受験が認められておらず、3級から順番に取得する必要があります。
なお、試験は春期・夏期・秋期・冬期の4回ですが、1級のみ春期と秋期の2回となるため注意が必要です。

JNAジェルネイル技能検定試験

JNAジェルネイル技能検定試験は、ネイルの安全な技術と正しい知識の確立を目指すNPO法人日本ネイリスト協会（JNA）が実施している試験です。お客様が安心して施術を受けられる健全なジェルネイルの普及を目的としており、プロとしてサロンワークでジェルネイルを施術するために必要な理論と技術が求められます。

レベルは初級から上級までの3段階に分かれており、上級が最も難しいレベルです。初級ではネイルケアのベーシックマスターとジェルネイルを施術するために必要な基礎技術と知識が求められ、中級ではネイルケアとジェルネイルを施術するプロとしてサロンワークに必要な専門技術と知識が求められます。そして上級では、ジェルネイルのスペシャリストとして必要とされる総合的技術と知識が求められます。

筆記試験と実技試験が行われるのは初級と中級のみ。上級は実技試験のみとなります。ネイリスト技能検定試験と同様、飛び級は認められておらず、初級から順番に取得する必要があります。

JNAジェルネイル技能検定試験では、初級を受験する際、JNA技能検定国際試験3級を取得している場合、またはJNEC主催のネイリスト技能検定試験3級以上を取得している場合、実技試験第1課題が免除されます。また、中級を受験する際は、JNEC主催のネイリスト技能検定試験2級以上を取得していれば、実技試験第1課題が免除されます。実技試験第1課題の免除を希望する場合は、申し込みの際に合格認定番号の記入が必要です。

JNA認定ネイルサロン衛生管理士

JNA認定ネイルサロン衛生管理士資格は、NPO法人日本ネイリスト協会（JNA）が主催している資格制度です。JNAが制定している「ネイルサロンにおける衛生管理自主基準」の普及を目指し、ネイルサロンの現場で正しく活用していただくための資格となっています。

JNA認定ネイルサロン衛生管理士の資格を取得するためには、JNA認定校で実施される講習会を受講して筆記テストに合格する必要があります。受講資格は18歳以上の方となっており、ネイルサロンでの実務経験は問いません。講習会受講後、筆記テストに合格した方には認定証と資格バッジが授与されます。取得年を含む3年目の12月末までが資格の有効期限となっていますが、一度資格継続手続きを行えば無期限に保証される資格です。

>>>併せて読みたい！ネイルの資格取得にかかる費用と期間は？スクールか独学か

習得しておきたいスキル

以下でご紹介しているスキルは、どれもネイリストとして活躍したいなら必要となります。将来的に独立開業を考えている方は習得しておきましょう。

ネイルに関する知識と技術

ネイルサロンを開業する上で必ずしも資格が必要なわけではありませんが、技術力は必須となります。ある程度の技術力がないと固定客がつかず開業後の経営が立ち行かなくなる可能性もあるため、開業前に技術力アップを図りましょう。また、ネイル業界はすぐにトレンドが変わってしまうため、流行りのデザインについてもしっかりとチェックしておく必要があります。

コミュニケーション能力

ネイルサロンを開業するなら、コミュニケーション能力も重要です。ネイリストは施術をするだけでなく、爪に関する悩みや希望のデザインなどをヒアリングします。また、お客様の中にはネイリストとの会話を楽しみにしている方もいるので、コミュニケーション能力は必須といえるでしょう。お客様との会話を重ねていくと、デザインの提案もしやすくなります。

ネイルサロン開業に必要な手続き

それでは、開業するために必要な手続きについてお伝えします。

ネイルサロンの開業にあたり、今後所得が発生することを税務署に申告をする必要があります。税務署に届け出る書類が、個人事業の「開業届」です。記入用紙と書き方の説明書は国税庁のウェブサイトからダウンロードすることができます。

参考：国税庁：個人事業の開業届出・廃業届出等手続

開業届には、「屋号」を決めて記載します。屋号とは個人事業主が使用する商業上の名前のことで、法人でいう会社名のようなものです。屋号は必ず設定しなければならないものではありませんが、ネイルサロンの場合には屋号がお店の名前になりますので、あなたのお店にぴったりの屋号を考えて付けましょう。

なお開業後においては、1月〜12月までの所得を計算し、所得税を申告する確定申告を毎年行う必要があります。青色申告を選択する場合には、開業届提出時に「青色申告承認申請書」も併せて提出しましょう。

参考：国税庁：所得税の青色申告承認申請手続

店舗型と自宅型のメリットとデメリット

ネイルサロンの開業には、店舗を構えて開業する店舗型と、自宅の一部をサロンとして利用する自宅型の大きく2タイプがあります。費用について説明する前に、まずはそれぞれのメリットとデメリットをお伝えします。

店舗型のメリット・デメリット

店舗型にも間借りするのかテナントに入るのかなどいくつか手段は分かれますが、いずれにしても集客力のありそうな立地を狙って開業できるのがメリットとして挙げられるでしょう。自宅ではないので住所を大々的に公開して宣伝でき、公私のメリハリをしっかりとつけてサロン営業に集中できます。内装なども含めある程度の自由度を担保することができるでしょう。

一方でまとまった額の初期投資や、賃料をはじめとする運用経費がかかることが、デメリットとして大きい点といえます。初期費用が準備でき、運用経費も含めて経営として成立するのかどうかよく検討する必要があります。

自宅型のメリット・デメリット

自宅の一部を活用する形態であれば、賃料がかからず初期費用を抑えられることが最大のメリットとなります。運用経費として家賃を毎月払い続ける負担とリスクを負わずに済みます。

一方デメリットとしては、生活感が出てしまいネイルサロン独特の雰囲気をつくりにくいことが挙げられます。また自宅なので開業場所も選べず、駅から離れている場合などは集客に難航する可能性があります。宣伝しようにも住所を公開することに抵抗を感じるかもしれません。

ネイルサロン開業にかかる資金 店舗型の場合

店舗を構えてネイルサロンを開業する場合は、店舗の賃貸料や内装工事代などの初期費用が発生します。どこまでこだわるかによって変わりますが、目安としては概算で200万円〜となります。

（表1）店舗型ネイルサロン開業資金の一例

開業当初から従業員を雇用する場合には、別途人件費がかかります。賃貸料も地域によって大きく差があります。

また、初期費用以外にも、毎月定期的に経営していくための運用経費もかかってきます。

（表2）店舗型ネイルサロン運用経費

ネイルの施術メニューの料金は、毎月かかってくる運用経費がいくらになるかを計算し、最低でも売上が経費を上回るように設定をしましょう。お客様が入って来ないとすぐに経営が成り立たなくなってしまうため、可能であれば準備資金として、運用経費も半年分程度は手元に準備しておけると安心です。

ネイルの施術メニューの料金は、毎月かかってくる運用経費がいくらになるかを計算し、最低でも売上が経費を上回るように設定をしましょう。お客様が入って来ないとすぐに経営が成り立たなくなってしまうため、可能であれば準備資金として、運用経費も半年分程度は手元に準備しておけると安心です。

ネイルサロン開業にかかる資金 自宅型の場合

自宅型の場合は家賃や内装工事費がかからないため、50万円程度をみておくと良いでしょう。ただし、物件によってはネイルサロンとしての使用が禁止されている場合があります。自宅での開業をお考えの場合には、事前に管理会社に確認を取りましょう。また自宅型の場合でも、店舗型の場合と同様に運用経費がかかる認識を持っておきましょう。

ネイルサロン開業までの流れ

ネイルサロン開業までの大まかな流れは以下の通りです。
開業準備に入る前に、大まかな流れを把握しておきましょう。

1.オープン日を決める

まずはオープン日を決めましょう。あらかじめオープン日を決めておくと、その日に向けて開業準備がしやすくなります。

2.物件を決める

次に物件決めを行いましょう。物件が決まらないと、開業準備が進められなくなります。このとき、自宅サロンにするのか路面店にするのかをはっきりさせておくと物件探しがしやすくなるでしょう。内装工事が必要な場合は、余裕を持ってスケジュールを組むようにしてください。

3.設備決め・内装準備

設備や内装デザインを決めていきます。物件の広さやレイアウト、サロンのコンセプトなどを考慮して選ぶことが大切です。また、お客様が座る椅子は座り心地の良いものを選ぶと、リラックスした状態で施術を受けてもらうことができます。

4.ホームページ・SNS開設

開業準備が整ってきたら、ホームページやSNSを開設して宣伝広告を行いましょう。このときにはメニューを決めておき、料金と併せて掲載しておくのがおすすめです。オープン日も記載しておくと、早い段階から予約や問い合わせがくるようになります。

5.オープン準備

オープンへ向けて、デザインサンプルなどの細々したアイテムを準備します。施術に必要な道具も揃えておいてください。発注から商品到着までに時間がかかるものは、オープン日に間に合うように手配しておきましょう。近年は電子決済を導入しているネイルサロンが増えており、導入までに時間がかかることもあるため活用するなら早めに手配しておくことをおすすめします。

トップネイリストとして長く営業を続けるためのポイント

無事ネイルサロンが開業できたら、そこからがスタートとなります。長く愛され続けるネイルサロンづくりをするためにも、以下のポイントを押さえておきましょう。

コンセプトを忘れない

オープン当初はコンセプトを決めていても、営業が長くなるにつれてコンセプトを忘れてしまいがちです。コンセプトがはっきりしないお店は次第にどの層のお客様からも支持されなくなってしまうため、オープン当初に決めたコンセプトは忘れないようにしましょう。

清潔感を維持する

営業が長くなるにつれてどうしても設備や店内の古さは目立ってきます。しかし、掃除が行き届いていると清潔感が出るため、古さはあまり気になりません。お店の清潔感はお客様の満足度にもつながるため、店内は常にきれいにしておきましょう。

働きやすい環境を整える

スタッフが笑顔だとお店の雰囲気も良くなります。雇用しているスタッフが常に元気で明るくいられるように、働きやすい環境を整えることも大切です。

ネイルサロン開業は計画的に

以上、ネイルサロンの開業に必要な資金や手続きについてみてきました。ネイルサロンを開業する場合、雇用されて働くネイリストとはまったく異なり、経営者としてお客様を継続的に集めるために試行錯誤する必要が出てきます。しかし、自分で考えたデザインがお客様に気に入っていただけたり、自分のお店のリピーターになってもらえたりしたときの喜びは、大きなやりがいへとつながるでしょう。
独立開業を目指す方は、売上目標や集客目標をしっかりと立て、開業に向けて準備を進めていきましょう。

ネイリストを目指すなら！アフロートネイルスクールdouble_arrow