ネイル検定や就職、ホームサロン開業や、今のネイルのトレンドまで幅広く配信!
ネイルサロン開業に必要な手続き・資金・開業の流れを解説

ネイリストとしてネイルサロンにお勤めの方の中には、いつか自分のお店を持ちたいとお考えの方もいるかと思います。
開業するにはどのくらいお金がかかって、どのような段取りで進めていくものなのでしょうか?
ここでは、開業するまでのステップと長く営業を続けるためのポイントをわかりやすく解説していきます。
ネイルサロンを開業する方法3種類と資金比較
ネイルサロンを開業する方法は、店舗型と自宅型、フランチャイズ型の大きく3タイプがあります。それぞれのメリットとデメリットに加え、各開業方法を選んだ場合の費用の目安をお伝えします。
| 項目 | 自宅型 | 店舗型 | フランチャイズ型 |
| 初期費用の目安 | 30万〜50万円程度 | 概算200万円〜 | 契約内容により変動 |
| 主な内訳 | 施術道具・消耗品・自宅の一角の改装費 | 賃貸費・内装工事代・家具設備代・ネイル用品代・予約受付手段導入費・広告宣伝費 | 内装工事費・設備費など(店舗型と同様に発生) |
| 物件取得費 | 不要(自宅を活用) | 敷金・礼金・仲介手数料など家賃の6〜10ヶ月分 | 敷金・礼金など(FC本部の規定により変動) |
| 運用経費 | 材料費・水道光熱費・広告宣伝費・雑費など | 賃貸料・材料費・水道光熱費・広告宣伝費・雑費など | 賃貸料・水道光熱費・ロイヤリティ(売上の数%〜)など |
| 開業までの準備期間目安 | 1〜3ヶ月 | 3〜6ヶ月 | 2〜4ヶ月(本部サポートありで短縮しやすい) |
| 集客の難易度 | 自力での集客が必須(SNS・口コミ中心) | 立地次第だが自力集客が基本 | 本部の知名度・集客支援がある場合が多い |
| 向いている人 | 低リスクでまず始めたい人・副業から始めたい人 | 本格的に長期経営を目指す人 | 初めてのサロン経営に不安がある人・サポートを受けながら開業したい人 |
自宅型
自宅の一部をサロンとして利用するのが自宅型の開業方法です。
自宅型のメリット・デメリット
自宅型のメリットは、家賃がかからず、初期費用や毎月の負担を抑えやすい点です。準備期間も1〜3ヶ月程度と比較的短く、低リスクで開業したい人や、副業からネイルサロンを始めたい人にも向いています。
デメリットは、自宅の立地によって集客が難しくなる場合があることです。駅から離れているなどアクセスしにくい場所では、SNSや口コミを活用して集客に力を入れる必要があるでしょう。また、生活感が出やすくサロンらしい雰囲気をつくりにくいほか、宣伝のために自宅の住所を公開することに抵抗を感じる場合もあります。
開業にかかる資金
自宅型の場合は店舗の家賃がかからないため、開業資金として30万円〜50万円程度をみておくとよいでしょう。主な費用には、施術道具や消耗品、自宅の一角をサロンとして使用するための改装費などがあります。ほかにも、材料費や水道光熱費、広告宣伝費、雑費などが必要です。
注意する点として、賃貸住宅の場合は、サロンとしての利用や内装工事が禁止されていることもあります。事前に契約内容を確認し、必要に応じて管理会社や貸主へ相談しておきましょう。
店舗型
店舗を構えて開業するのが店舗型です。
店舗型のメリット・デメリット
店舗型のメリットは、集客を見込める立地を選んで開業でき、住所を公開して宣伝しやすい点です。自宅と仕事を分けて営業に集中しやすく、準備期間は3〜6ヶ月程度必要ですが、内装の自由度も高いため、本格的に長期経営を目指す人にも向いています。
デメリットは、賃料などの運用経費がかかることです。また、立地によっては集客が難しい場合があるため、店舗型でも集客の工夫が必要になるでしょう。自宅型と異なり毎月の固定費もかかるため、安定した売上を確保できるか十分に検討する必要があります。
開業にかかる資金
店舗型の場合は物件取得費や内装工事費などが必要になるため、開業資金として200万円以上を見込んでおくとよいでしょう。主な費用には、賃貸費や内装工事費、家具・設備費、ネイル用品代、予約受付手段の導入費、広告宣伝費などがあります。
物件取得費は、敷金・礼金・仲介手数料など家賃の6〜10ヶ月分が目安です。賃貸料は地域や物件によって異なります。また、開業後は店舗の賃料に加え、材料費や水道光熱費、広告宣伝費、雑費なども必要です。
フランチャイズ型
フランチャイズ型は、本部のサロン名を掲げて経営することができる開業方法です。
フランチャイズ型のメリット・デメリット
フランチャイズ型のメリットは、本部の知名度や経営ノウハウを活用できる点です。本部による集客支援を受けられる場合も多く、準備期間は2〜4ヶ月程度が目安です。初めてのサロン経営に不安がある人や、サポートを受けながら開業したい人にも向いています。
デメリットは、本部から経営方法に一部指定があり、自由にサロンを経営できない可能性があることです。また、契約内容によってはロイヤリティの支払いが必要となり、サロンの利益が少ない場合には経営を圧迫するリスクもあります。
開業にかかる資金
フランチャイズ型の開業資金は、本部との契約内容によって異なります。物件を自分で用意するか、本部が用意するかによっても必要な資金は変わります。店舗型と同様に内装工事費や設備費がかかるほか、物件を借りる場合は敷金・礼金なども必要です。
開業後は、賃貸料や水道光熱費に加え、売上の数%など契約で定められたロイヤリティも発生します。本部の規定や契約内容によって費用が異なるため、事前に確認して資金を準備しておきましょう。
ネイルサロンの開業に必要な法的手続き

ネイルサロンを開業する際は、開業形態やサービス内容に応じて、以下の手続きを確認しておきましょう。
・個人で開業:開業届
・法人で開業:法人設立登記
・ドリンクの提供:飲食店営業許可の確認
個人で開業する場合は、税務署へ開業届を提出します。屋号の記載は任意です。あわせて青色申告を希望する場合は「所得税の青色申告承認申請書」も提出します。法人で開業する場合は、法務局での法人設立登記が必要です。
また、ネイルサロンでお茶やコーヒーなどのドリンクを提供する場合は、提供方法によって飲食店営業の許可が必要になることがあります。ドリンクサービスを予定している場合は、事前に管轄の保健所へ確認しておくと安心です。
参考:国税庁:個人事業の開業届出・廃業届出等手続
参考:国税庁:所得税の青色申告承認申請手続
ネイルサロンの開業に利用できる助成金

自宅型や店舗型など、どの開業方法にも、ある程度まとまった資金が必要です。
少しでも初期費用を抑えるために、サロン開業に利用できる助成金はもれなく申請しておきたいものです。
サロンの開業に活用できる助成金には、厚生労働省が実施するキャリアアップ助成金や人材開発支援助成金などがあります。これらは、スタッフの育成に積極的に取り組んでいると認められた企業が受けられる助成金です。
厚生労働省のほか、地方自治体に独自の助成金制度がある場合は少なくありません。地域活性化を目的とした助成金が多く、一定の条件を満たすことで補助を受けられます。
今回ご紹介した助成金制度のほかにも、行政や地方自治体はさまざまな制度を用意しています。
ただし、いずれも認定基準をクリアする必要があるので、しっかり下調べして申請するようにしましょう。
サロン開業時に受けられる可能性のある助成金については以下の記事で詳しくご紹介しているので、ぜひ併せてご覧ください。
>>>併せて読みたい!ネイルサロン開業時に利用できる助成金・補助金とは?自宅サロン・店舗サロン別に紹介
ネイルサロン開業までの流れ

ネイルサロン開業までの大まかな流れは以下の通りです。
1.オープン日を決める
まずはオープン日を決めましょう。あらかじめオープン日を決めておくと、その日に向けて開業準備がしやすくなります。
2.物件を決める
次に物件決めを行いましょう。物件が決まらないと、開業準備が進められなくなります。このとき、自宅サロンにするのか路面店にするのかをはっきりさせておくと物件探しがしやすくなるでしょう。内装工事が必要な場合は、余裕を持ってスケジュールを組むようにしてください。
3.設備決め・内装準備
設備や内装デザインを決めていきます。物件の広さやレイアウト、サロンのコンセプトなどを考慮して選ぶことが大切です。また、お客様が座る椅子は座り心地の良いものを選ぶと、リラックスした状態で施術を受けてもらうことができます。
4.各種届出を提出する
開業に向けた準備が進んだら、開業届や法人設立登記、飲食店営業許可など、必要な手続きを進めていきます。必要な書類や申請方法を確認し、それぞれの手続きに沿って提出・申請を行いましょう。手続きによっては完了までに時間がかかる場合もあるため、オープン直前になって慌てないよう、余裕を持って進めておくと安心です。
5.ホームページ・SNS開設
開業準備が整ってきたら、ホームページやSNSを開設して宣伝広告を行いましょう。このときにはメニューを決めておき、料金と併せて掲載しておくのがおすすめです。オープン日も記載しておくと、早い段階から予約や問い合わせがくるようになります。
6.オープン準備
オープンへ向けて、デザインサンプルなどの細々したアイテムを準備します。施術に必要な道具も揃えておいてください。発注から商品到着までに時間がかかるものは、オープン日に間に合うように手配しておきましょう。近年は電子決済を導入しているネイルサロンが増えており、導入までに時間がかかることもあるため活用するなら早めに手配しておくことをおすすめします。
ネイリストとして独立開業するなら習得しておきたい資格とスキル

ネイルサロンを開業するためには、特別な資格は必要ありません。美容室の場合だと開業にあたって保健所に申請し許可を得る必要がありますが、ネイルサロン開業の場合は保健所の許可も不要です。そのため、ネイリストであればすぐに独立開業することができます。
開業のための資格は必要ありませんが、やはりプロとして活躍するのであればネイリスト技能検定試験やジェルネイル検定など、基本的な資格は取得しておきたいところです。
ネイルサロン開業を成功させるためにも、以下の資格とスキルを習得しておきましょう。
習得しておきたい資格
ネイリストの資格は国家資格などではないため、ネイルサロン開業にあたり資格取得が必須というわけではありません。しかし、以下でご紹介する資格はどれもネイリストとして技術や知識を証明するために最低限持っておきたい資格となっています。将来的に独立開業を考えている方は、取得しておくことをおすすめします。
ネイリスト技能検定試験
ネイリスト技能検定試験は、国際的に通用するネイリストの育成を目指している公益財団法人日本ネイリスト検定試験センター(JNEC)が実施している試験です。ネイルの正しい技術と知識の向上、実践に役立つ検定試験となっています。実施開始から27年を迎える歴史の長い試験で、これまでに約1,000,000人もの人が受験した実績があります。
レベルは3級から1級までの3段階に分かれており、1級が最も難しいレベルです。3級ではネイルケアやネイルアートに関する基本的な技術と知識が求められ、2級ではサロンワークで通用するネイルケアやリペア、チップ&ラップ、アートに関する技術と知識が求められます。最も難易度の高い1級では、トップレベルのネイリストとして必要とされる総合的な技術と知識が求められます。
すべての級で筆記試験と実技試験が行われ、それぞれで合格点を満たすと合格となります。飛び級や2つの級の同時受験が認められておらず、3級から順番に取得する必要があります。
なお、試験は春期・夏期・秋期・冬期の4回ですが、1級のみ春期と秋期の2回となるため注意が必要です。
JNAジェルネイル技能検定試験
JNAジェルネイル技能検定試験は、ネイルの安全な技術と正しい知識の確立を目指すNPO法人日本ネイリスト協会(JNA)が実施している試験です。お客様が安心して施術を受けられる健全なジェルネイルの普及を目的としており、プロとしてサロンワークでジェルネイルを施術するために必要な理論と技術が求められます。
レベルは初級から上級までの3段階に分かれており、上級が最も難しいレベルです。初級ではネイルケアのベーシックマスターとジェルネイルを施術するために必要な基礎技術と知識が求められ、中級ではネイルケアとジェルネイルを施術するプロとしてサロンワークに必要な専門技術と知識が求められます。そして上級では、ジェルネイルのスペシャリストとして必要とされる総合的技術と知識が求められます。
筆記試験と実技試験が行われるのは初級と中級のみ。上級は実技試験のみとなります。ネイリスト技能検定試験と同様、飛び級は認められておらず、初級から順番に取得する必要があります。
JNAジェルネイル技能検定試験では、初級を受験する際、JNA技能検定国際試験3級を取得している場合、またはJNEC主催のネイリスト技能検定試験3級以上を取得している場合、実技試験第1課題が免除されます。また、中級を受験する際は、JNEC主催のネイリスト技能検定試験2級以上を取得していれば、実技試験第1課題が免除されます。実技試験第1課題の免除を希望する場合は、申し込みの際に合格認定番号の記入が必要です。
JNA認定ネイルサロン衛生管理士
JNA認定ネイルサロン衛生管理士資格は、NPO法人日本ネイリスト協会(JNA)が主催している資格制度です。JNAが制定している「ネイルサロンにおける衛生管理自主基準」の普及を目指し、ネイルサロンの現場で正しく活用していただくための資格となっています。
JNA認定ネイルサロン衛生管理士の資格を取得するためには、JNA認定校で実施される講習会を受講して筆記テストに合格する必要があります。受講資格は18歳以上の方となっており、ネイルサロンでの実務経験は問いません。講習会受講後、筆記テストに合格した方には認定証と資格バッジが授与されます。取得年を含む3年目の12月末までが資格の有効期限となっていますが、一度資格継続手続きを行えば無期限に保証される資格です。
>>>併せて読みたい!ネイルの資格取得にかかる費用と期間は?スクールか独学か
習得しておきたいスキル
以下でご紹介しているスキルは、どれもネイリストとして活躍したいなら必要となります。将来的に独立開業を考えている方は習得しておきましょう。
ネイルに関する知識と技術
ネイルサロンを開業する上で必ずしも資格が必要なわけではありませんが、技術力は必須となります。ある程度の技術力がないと固定客がつかず開業後の経営が立ち行かなくなる可能性もあるため、開業前に技術力アップを図りましょう。また、ネイル業界はすぐにトレンドが変わってしまうため、流行りのデザインについてもしっかりとチェックしておく必要があります。
コミュニケーション能力
ネイルサロンを開業するなら、コミュニケーション能力も重要です。ネイリストは施術をするだけでなく、爪に関する悩みや希望のデザインなどをヒアリングします。また、お客様の中にはネイリストとの会話を楽しみにしている方もいるので、コミュニケーション能力は必須といえるでしょう。お客様との会話を重ねていくと、デザインの提案もしやすくなります。
開業後にネイルサロンを長く続けるためのポイント

無事ネイルサロンが開業できたら、そこからがスタートとなります。長く愛され続けるネイルサロンづくりをするためにも、以下のポイントを押さえておきましょう。
コンセプトを忘れない
オープン当初はコンセプトを決めていても、営業が長くなるにつれてコンセプトを忘れてしまいがちです。コンセプトがはっきりしないお店は次第にどの層のお客様からも支持されなくなってしまうため、オープン当初に決めたコンセプトは忘れないようにしましょう。
清潔感を維持する
営業が長くなるにつれてどうしても設備や店内の古さが目立ってきます。しかし、掃除が行き届いていると清潔感が出るため、古さはあまり気になりません。お店の清潔感はお客様の満足度にもつながるため、店内は常にきれいにしておきましょう。
働きやすい環境を整える
スタッフが笑顔だとお店の雰囲気も良くなります。雇用しているスタッフが常に元気で明るくいられるように、働きやすい環境を整えることも大切です。
>>>併せて読みたい!ネイルサロンの開業に失敗する原因と成功させるためのポイント
ネイルサロン開業は計画的に
以上、ネイルサロンの開業に必要な資金や手続きについてみてきました。ネイルサロンを開業する場合、雇用されて働くネイリストとはまったく異なり、経営者としてお客様を継続的に集めるために試行錯誤する必要が出てきます。しかし、自分で考えたデザインがお客様に気に入っていただけたり、自分のお店のリピーターになってもらえたりしたときの喜びは、大きなやりがいへとつながるでしょう。
独立開業を目指す方は、売上目標や集客目標をしっかりと立て、開業に向けて準備を進めていきましょう。
開業を目指し、知識やスキル、サロン経営力を磨きたいのであれば、ネイルスクールに通うのも一案です。
アフロートネイルスクールでは受講者への開業独立サポートを実施しています。ホームサロン開業についてしっかりサポートを行うため、ぜひ視野に入れてみてください。
この記事の監修者

神宮 麻実
アフロートネイルスクール学院長
多数のモデルや芸能人を顧客として抱え、圧倒的な支持を得るネイリスト。 度々テレビや雑誌でも特集されており、本の出版も多数。
この記事を読んだ方は、こんな記事も読んでいます
-

大阪でおすすめのネイルスクール3選!失敗しない選び方を徹底比較
2026年10月23日
-

ネイルチップの取れない付け方・外し方とは?使用するアイテム別の方法をご紹介
2026年10月23日
-

ネイルスクールは社会人でも働きながら通える?通うコツとスクールの選び方
2026年10月23日
-

ネイリストは資格なしでもなれる?ネイリストになる方法と資格取得のメリット
2026年10月23日
全国に18校舎で開講中!
新宿校(東京)
chevron_right渋谷校(東京)
chevron_right町田校(東京)
chevron_right池袋校(東京)
chevron_right北千住校(東京)
chevron_rightキャリエールネイルスクール立川校(東京)
chevron_right大宮校(埼玉)
chevron_right千葉校
chevron_right柏校(千葉)
chevron_right横浜校(神奈川)
chevron_right札幌校(北海道)
chevron_right名古屋(栄)校(愛知)
chevron_right名古屋駅前校(愛知)
chevron_right大阪梅田校
chevron_right黒崎えり子ネイルスクールなんば心斎橋校(大阪)
chevron_rightあべの天王寺校(大阪)
chevron_right京都校
chevron_right京都駅前校
chevron_right神戸三宮校(兵庫)
chevron_right福岡博多校
chevron_right東京エリアTOP
chevron_right















入学相談する