ネイルサロン経営・開業に必要な準備や資格とは？売上の見立て方も解説

ネイリストを目指している方や、既にネイリストとして働いている方の中で、いつか自分のお店を持ちたいという夢を持っている方は少なくないはず。でも、ネイルサロンの開業に憧れを抱く気持ちがある一方で、「経営」と考えると少し身構えてしまうかもしれません。ネイルサロンの開業・経営にはいったいいくら必要で、どの程度収入が得られるものなのでしょうか。
そこで本記事ではネイルサロン経営について適切にご理解いただけるように、ネイルサロン経営の実態、やりがいとリスクについてわかりやすくご説明します。

ネイルサロンの開業・経営にはいくら必要？

ネイルサロンの経営を始めるためには、ある程度まとまった金額を開業前に準備しておく必要があります。開業の方法や立地などにもよりますが、200万円程度は確保しておくことをおすすめします。
何にいくら必要になるのかは、設立時点でかかる「初期費用（イニシャルコスト）」と、毎月かかってくる「運用費用（ランニングコスト）」に分けて考えていきましょう。

1. ネイルサロンの経営にかかる初期費用（イニシャルコスト）

あくまで一例ではありますが、ネイルサロン経営開始時に必要となる準備と費用は、以下の通りです。

（表1）ネイルサロン経営にかかる初期費用の一例

最も重い負担となるのは店舗の賃貸料で、立地や広さによって大きく値段は異なります。仮に月額12万円の賃貸料を支払う場合、初期費用としては100万円程度みておく必要があります。詳細は後述しますが、自宅の一部を改装して利用するタイプのネイルサロンになると、賃貸料がかからないため、費用負担を軽減できます。

また、内装をネイルサロンに合わせて改装する費用、お客様が座るデスクや椅子、受付のカウンターテーブルなどの家具、その他エアコンや照明機器などさまざまな設備費が必要です。当然、お客様に施術をするためのネイル用品代は必要ですし、お客様に来てもらうためには広告宣伝費もかかります。
そうした諸々を加味すると、初期費用に必要なのはおよそ230万円と計算できます。外装工事が必要な場合は＋100万円程度みておきましょう。

一方、自宅で開業する場合は、賃貸料100万円がかからないことになります。内装工事が不要な場合はおよそ40万円分も削減できるため、90万円程度あれば開業準備ができると考えられます。

2. ネイルサロンの経営にかかる運用費用（ランニングコスト）

初期費用は基本的には一度工面すればその後新たに発生することはありませんが、経営を続けていくには月々の運用費用がかかることも忘れてはなりません。次に、ネイルサロン経営にかかる運用費用の項目を以下にお示しします。合計するとおよそ30万円程度で考えておくといいでしょう。
（表2）ネイルサロン経営にかかる運用経費項目の一例

この他、飛沫防止のアクリル板や体温計、アルコール消毒液、不織布マスクなど、コロナウイルスの感染対策費も必要になると考えられます。従業員を雇う場合は人件費も別途かかってきます。

ネイルサロン経営に必要な準備

次に、ネイルサロンを開業するにあたり、資金以外で必要となる準備を確認します。
必須の手続きとしては簡単で、個人事業の「開業届」を提出すればお店を始められます。しかし実際には開業資金を準備したり、売上シミュレーションをしたり、設備を揃えたり、お店のロゴやスローガンを決めたり、名刺やウェブサイトを用意したりと、様々な手続きが必要となります。具体的には、次のようなステップで準備を進めます。

1. ネイルサロンのコンセプトとターゲットを決める

はじめに「どんなお店にしていきたいか」「どんなお客様に来ていただきたいか」といった、お店のコンセプトとターゲットを設定します。
ネイルサロンの数はたくさんあるので、その中からあなたのお店を選んでもらうには、他店との差別化を図ることが大切になります。
もちろん幅広い年齢層のお客様に来店いただけるほうがいいですが、メインターゲットが10代向けなのか、40代向けなのかによって、お店の雰囲気や接客の仕方、提供するメニューも全く異なるものになるはずです。
メインターゲットとなる年齢層、性別、居住地などを想定し、たとえば「お客様一人ひとりとじっくり向き合う親しみやすいネイルサロン」などといったようなコンセプトを決めましょう。コンセプトが伝わりやすいお店のロゴデザインやマークがあると、さらに自分らしいお店になっていくことでしょう。

2. 経営する店舗のタイプ（開業場所）を決める

経営する店舗形態と開業する場所は、集客や運営資金に直結するため非常に重要です。ターゲットとコンセプトを決めたら、次は自宅型か店舗型か、開業場所をどうするかを決めましょう。

自宅型ネイルサロン

自宅型ネイルサロンとは、自宅の一部をネイルサロンとして活用する店舗形態です。新しく土地や建物を準備しないで済むため、前段でご説明したような賃料は不要。そのため初期費用を大幅に抑えることができます。通勤時間もかからないので効率的に、ライフスタイルに合わせた経営を行えるのが魅力です。
一方、自宅型だと立地の選択肢がないため、集客に苦戦することもしばしば。自宅を公開するのに抵抗がある場合は、広告を出したり、ウェブサイトに所在地を掲載したりできないため、顧客にお店を見つけてもらうのが難しくなります。また、店内に生活感が出てしまうことも懸念されます。

店舗型ネイルサロン

店舗型のネイルサロンは、テナントなどを借りてネイルサロンを経営する店舗形態です。自宅型とは異なり、自分の思い通りにお店を広く使って内装・外装を決められます。また、元々集客力の見込める土地へ出店する選択肢もあります。堂々と住所を公開して宣伝もできます。
一方で初期費用や月々のランニングコストとも、大きくかかるのが最大のデメリットといえるでしょう。内装・外装の工事費用もかかります。
土地や入店する施設によっては、営業スタイルに制限があり、自由な運営が難しいケースもあります。

>>>併せて読みたい！自宅型ネイルサロンの開業には何が必要？費用は？店舗型と比較して解説


3. 外装・内装を決める

出店の場所や店舗形態を決めたら、外装・内装を考えます。店舗型の場合は内装工事・外装工事がともに必要となるでしょう。

その他にも施術に使う椅子やテーブル、待合室用のソファー、商品や施術道具を並べる棚も必要になりますし、照明器具や手足を置く台、場合によってはパソコンの購入なども必要になるでしょう。

4. 集客手段を検討する

店舗の基本事項の検討ができたら、どうやってお客様に来店いただくか、集客手段も検討しましょう。はじめのうちは知人や常連客を通じて口コミを頼りに来店促進をすることになると思いますが、経営を続けていくためには新規顧客の獲得が大切になります。ウェブサイトやSNS、動画共有サービスなどを通じた情報提供のほか、ウェブ広告出稿、チラシ配布なども予算に応じて検討していきましょう。

5. 経営資金を試算する

ここまで検討を進められたら、店舗経営にいくらかかり、いくらの収入が見込めるのか、概算費用と売上見込を試算し、経営計画を立てましょう。
経営は最低限、売上から原価を除いた利益が費用合計を上回るように設定しなければ、経営が立ち行かなくなってしまいます。初期費用がまとまってかかるため、すぐに大きな収益に繋げることは難しいと思いますが、いつまでに回収していくのか計画を立てましょう。

助成金の活用も視野に

ネイルサロンの経営にあたっては、厚生労働省や地方自治体などが提供している助成金制度を活用するといいでしょう。条件を満たしていれば、「人材開発支援助成金」などが利用できます。東京都には「若手・女性リーダー応援プログラム女性事業」なども用意されています。

>>>併せて読みたい！ネイルサロン開業時に利用できる助成金精度を徹底解説


6. 開業届を提出する

ここまできたら、あとは開業届を記入して税務署に提出するだけです。屋号（お店の名前のようなもの）を設定することもできます。
なお、毎年所得を計算して所得税を申告する確定申告を行う義務があることも覚えておきましょう。

>>>併せて読みたい！ネイルサロン開業届の書き方ガイド


7. ウェブサイトやSNSで集客する

開業届を提出したら、いよいよ集客開始です。お店のウェブサイトやInstagramのようなSNSなどで、あなたのお店を認知してもらい、来店を促進しましょう。
最初に決めたお店のコンセプト紹介や施術メニューなどの情報提供は確実に必要となります。来店予約システムの準備も行いましょう。費用はかかりますが、ネイルサロン予約サービスを活用する手段も考えられます。
開業に向けてTo Doリストを作り、いつまでに実行するかスケジュールを決めるとよいでしょう。独立までのステップやかかる費用について、以下の記事もご参照ください。

>>>併せて読みたい！ネイルサロンの開業には何が必要？費用は？独立までのステップ

ネイルサロン経営に資格取得は必要？

開業するにあたって特別な資格は必要ありません。しかし、新規のお客様にもネイルの知識と技術力を証明できるよう、保有しておいたほうがいい資格はあります。以下でお示しする資格は取得を検討するといいでしょう。

（表3）ネイルサロン経営にあたり取得しておきたい資格

ネイルサロン経営と収入のリアル

ネイルサロンを経営するとなると、最も気になるのは収入がどの程度見込めるのかという点ではないでしょうか。続いてはネイルサロン経営者の収入についてお伝えします。

ネイルサロンの売上は何で決まる？

ネイルサロンに勤務するネイリストであれば、毎月給料が支払われ、安定した収入を得ることができます。一方、ネイルサロンを経営する側の立場になると、経営状況により収入が変わり、店舗の売上によって自分の収入が決まります。

客数と客単価の確保が重要

ネイルサロンの収入を図式化すると、「売上＝客数✕単価」と表すことができます。つまり売上を左右する要素は「客数」と「単価」です。集客数とは、「お店にどれだけたくさんのお客様に来店していただけるか」、単価は「1人のお客様にいくらのサービスを受けていただけるか」ということになります。

集客がうまくいって、多くのお客様に来店いただいたり、金額の高い施術を受ける方が増えたりすれば、売上アップが見込めます。

売上だけでなくコストもしっかり考慮しよう

ただし、売上だけではなく、コストの観点も踏まえることが大切です。ネイルサロンの家賃や水道光熱費、広告宣伝費など、経営を維持・拡大するためにはコストがかかります。スタッフを雇うのであれば人件費もかかります。売上からこのような経費を除いた金額が収入となるため、コストをコントロールすることも経営において重要なポイントとなります。

一般的なネイリストとサロンオーナーの収入比較

求人ボックスの2020年4月の調査*によると、正社員として働くネイリストの平均年収は327万円です。店長などの役職に就く、資格取得して技術料をいただくなどで若干の給与アップは見込めますが、大幅な昇給は見込めないことが多いのが現実です。
しかし、自ら開業して売上が立つようになれば、その分だけ収入はアップしていきます。店舗の大きさや客層によっても売上高は大きく変動するため、開業の場合の年収は一概にはいえませんが、経営手腕次第では高収入も狙えます。
例として、1日10名のお客様が、平均6,000円のメニューの施術を受けてくれた場合を考えてみましょう。月の売上高は「客数✕単価」で、10名✕30日間✕6,000円で180万円となります。

支出については、仮に店舗の賃料が月20万円。加えて、スタッフを2人雇っていたとすると、月におよそ20万円✕2人分の人件費もかかります。ネイルの施術に使う消耗品費などで月に20万円程度、この他に水道光熱費、電話やインターネット利用料などの通信費でも約10万円かかるとします。
経費の支出を合計すると90万円になります。180万円の売上から支出総額を差し引くと、180万円−90万円で最終的な収入は90万円となります。このような経営状況であれば、理論上は月90万円✕12ヶ月で、年収にして1,000万円を超えることができる計算になります。
しかし、開業してすぐに毎日安定して10名のお客様を集めることは難しいかもしれません。支出として挙げた項目以外にも、たとえば広告を打つ場合には広告宣伝費がかかります。また、施術用の椅子や机などの初期費用は上記には含まれていません。「何にいくらかかりそうか」、「何名の集客が見込めそうか」などは事前にシミュレーションして、しっかりとした経営計画を立てることが大切です。

*参考：ネイリストの仕事の年収・時給・給料情報

リスクはあってもやりがいは大きい

ネイルサロンの経営者は、通常の正社員と比較すると収入の波が大きくなりやすく、開業前に立てた経営計画のようには、うまく運ばない可能性も十分にあります。経営が成り立たなくなって、お店を畳むことを余儀なくされる方もいることは事実です。
しかし、そうしたリスクを負ってでも代えがたいものがあります。それは「やりがい」です。
従業員としてネイルサロンに勤務していると、「もっとお客様に寄り添えたらいいのに」「もっと丁寧にお話を伺えたらいいのに」などのような、仕事に対する自分なりの理想像を持つこともあるかと思います。ただ、ネイルサロン勤務のネイリストだと、あらかじめ決められた経営の方針に従って、その範囲内でのサービスしか提供できないことが多くあります。このため理想と現実のギャップに悩む方も少なくありません。
開業して自分のサロンを持つようになれば、自分で方針を決めて、自分で考えた自由なメニュー・サービスを提供できるようになります。すると、お客様からの「ありがとう」の言葉や笑顔が、大きな喜びとして感じられるはずです。お店作りを苦労しながら乗り越えた結果として、「あなたに施術してほしいから」という理由でリピーターになってくれるお客様ができれば、仕事をもっとがんばろうと思う活力にもなることでしょう。
このようにリスクとやりがいそれぞれを考えると、経営を始めることにはメリットとデメリットがあります。自分が置かれている環境やライフスタイル、使える予算、将来の目標など、あらゆる観点から一度、経営している自分を具体的に想像してみてはいかがでしょうか。
ネイリストの給料については、以下の記事でも紹介しているので、将来の進路を決める上で参考にしてみてください。

>>>併せて読みたい！ネイリストの給料はどれくらい？働き方による違いや福利厚生

開業・経営サポートも充実！頼れるアフロートネイルスクール

ネイルサロンの経営には、やりがいもリスクも伴うものとお伝えしました。開業しようという気持ちがあっても、不安は尽きないと思います。でも、１人きりで考えなくても大丈夫です。
人気ネイルサロン「アフロート」を母体とするアフロートネイルスクールでは、ネイルの検定や技術の取得はもちろんのこと、開業のサポートまで充実したサービスを提供しています。集客力アップの方法や、接客技術、人気ネイルサロンの経営分析など、実務に役立つことが多く学べます。
ネイルサロンの開業を視野にネイルを学びたい方は、ぜひアフロートネイルスクールへの入学をご検討ください。

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